平成から令和へのシステム改修でエンジニアが注意するべき点は？

この記事でわかること

2019年5月1日の改元で平成から令和に元号が変わります。
この影響によりシステム管理を担うエンジニアは、プログラムの改修を行う必要があります。
トラブルなくスムーズに行うにはどうすればいいのか見ていきましょう。

改元作業をしないと何が起こるか

改元作業を行わないと「令和」が日付として認識されません。
例えば現在の情報システムにおいては、「平成30年」と入力した場合に「2018年」と同じものとして認識し処理されるでしょう。

しかし、「令和2年」や「令和3年」と入力しても、「2020年」や「2021年」と同じものとしては認識されない状態です。
エクセルやCSVファイルなどに令和を使用した日付が入力されていると、自社システムでエラーが出てしまう可能性があります。
令和表記の日付を元にした処理も正常に機能しません。

受発注システムに不都合が生じるなど、これまで正常に使えていた機能が使えなくなる可能性があります。
顧客が令和表記の日付で発注しようとすれば、不正なデータとして扱われて差し戻されるかもしれません。その際、顧客側には「正しい日付を入力してください」のようなエラーメッセージが出て、迷惑をかけてしまう可能性があります。
担当者にもデータが届かず、信用を失ってしまうことにもなりかねません。

プログラムの改修・テストの流れ

トラブル防止のためには、元号が令和になる前にシステム改修を行っておく必要があります。
大まかな流れとしては、まずOSを最新のバージョンにアップデートします。関連するパッケージ製品のアップデートも確認しておきましょう。
全製品を最新バージョンにしたら、改修したプログラムを適用するという流れです。

そして、本当に令和に対応できているかどうかの確認作業も必要です。
令和を用いた表示が正常に行われているかどうか、画面表示と印字の両方でチェックしましょう。
自分が保守管理を担当しているシステムだけでなく、他のシステムとの連携に関しても確認が必要です。
また、しばらくは平成表記での日付も、これまで通り使えるようにしておくと良いでしょう。
例えば「平成32年」を自動的に「令和2年」として扱えるようにします。

そして、テスト段階で正常に機能しても、実際に令和に元号が変わったときにトラブルが起こる可能性も想定しておきましょう。
場合によっては手書きなど、アナログな方法での対応が必要になる場合もあります。

万全の体制で改元に臨もう

改元に伴うシステム改修は、あらゆることを想定して行うことが大切です。
他システムとの連携なども含めて動作テストや、当日になって上手く機能しなかった場合の対策法も含めて万全にしておきましょう。

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