ITサービスを支えるインフラエンジニアは人材不足の影響から求人も少しずつ増加傾向にあります。

これからインフラエンジニアを目指そうと考えている人や、すでに活動中で転職を検討している人も含めて現在のインフラエンジニアを求める求人情報がどのようなものなのか興味ある人も少なくないでしょう。

そこで、本記事では複数の大手求人サイトを調査して、どのような求人が提供されていて仕事内容はどのようなものが多いのかなどの特徴や概要を解説していきます。

ぜひ最後まで読んで理解を深めて頂ければ幸いです。

インフラエンジニアの求人倍率について

この章では、求人倍率についての考え方やIT業界の現状について詳しく見ていきましょう。主に、求人倍率の求め方や最新のエンジニア求人倍率を学んでいきます。

求人倍率とはなにか？

求人倍率を考える時に注意するポイントが1つあります。

一般的には【有効求人倍率】と【新規求人倍率】の2種類があり、それぞれ意味が異なるという点です。簡単に概要を説明すると以下のようになります。

• 【有効求人倍率】前月から繰り越された求人数と求職者数から算出
• 【新規求人倍率】当月に新規で登録された求人数と求職者数から算出

基本的に各種業界の求人倍率を考える時に利用するのは【有効求人倍率】となります。景気が良くなって求人が多い場合は値が大きくなり、景気が悪くなると値が小さくなる傾向にあります。

例えば、求人数が5000件で求職者数が1000人いた場合の有効求人倍率の求め方は次のとおりです。

5000 ÷ 1000 = 5

上記の場合だと求人倍率は5倍になります。つまり、理論上は1人あたりにつき5件の求人案件が存在している状態というわけです。

IT業界の求人倍率について

出典：https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000212893_00027.html

上記のグラフは厚生労働省が発表した令和元年11月時点のハローワークのデータであり、求人・求職・就職関連の情報を可視化したものです。

平成30年あたりから全体的な求人倍率がほぼ横ばいで推移しているのが分かります。現時点で国内の有効求人倍率は1.57倍となっています。

それでは、IT業界の求人倍率を見てみましょう。

同じく厚生労働省が公開している【職業別一般職業紹介状況】の最新版資料を確認してみると、以下のような状況であることが分かります。

＜情報処理・通信技術者＞

• 【有効求人数】50,081件
• 【有効求職者数】20,656人
• 【有効求人倍率】2.42倍

令和元年11月時点では、求人倍率は2.42倍であることが分かります。ただし、これは全国平均値なので地域・企業などによって変化するという点については注意してください。ちなみに11月の新規求人倍率は4.59倍になっています。

インフラエンジニアの求人内容

この章では、現在インフラエンジニアの求人内容としてもっとも多い案件について詳しく見ていきましょう。主に、サーバーやネットワークの設計・構築、システムの運用・監視・保守について学んでいきます。

サーバーの設計・構築

さまざまなITサービスの基盤となるサーバー設計・構築を主な仕事にする案件です。

もっともインフラエンジニアらしい案件であり、どこの企業も人材不足で困っている状況でもあります。また、サーバーの構築といっても内容は多種多様です。

例えば、ゼロからの構築ばかりではなく既存のサーバー環境に変更を加える場合や、最近人気のクラウド化への移行サポートなどがあります。主な案件内容としては次のようなものがあります。

• 各種データの管理・連携
• クラウド基盤を活用した設計・構築
• モバイル向けインフラの構築
• サーバーのクラウド化・移行支援
• IoT関連のインフラ構築
• AI・ビッグデータを活用したインフラ構築
• 官公庁向けITインフラの構築・移設・増強

いずれの場合でもある程度のインフラエンジニアとしての経験が必要であり、自社内や顧客先への常駐勤務など勤務形態も複数あるのが一般的です。

ネットワークの設計・構築

どちらかというと先述のサーバー構築も含めたケースが多いのですが、主な案件としては物理的な通信機器関連の設計・構築になります。

具体的には、企業内LANの構築であったり交通機関のインフラ制御、セキュアなネットワークを設計するなど、さまざまな案件が求められています。また、最近話題になっている5G対応の通信機器に関連する案件も増えています。

主な案件内容としては次のとおりです。

• ネットワーク設計構築、拠点内無線LAN構築
• 交通インフラ制御システムの設計・評価
• 5G通信モジュールの設計・評価
• セキュアなネットワーク設計・構築・管理
• 基幹システムの通信機器関連の保守

主にネットワークを構成する通信機器に詳しい知識・スキルが求められる傾向にあります。

システムの運用・監視・保守

すでに稼働している業務システムやサービスにおいて、そのインフラを安定化させるために監視・保守を主な業務とする内容です。

案件によってはサービスの利用ユーザーに対するヘルプサポートや社員が利用しているPC環境のセットアップなども含まれる場合があります。また、サイバー攻撃を受けているかやセキュリティ的な脆弱性がないかを確認することもあります。

主な案件内容としては次のとおりです。

• 工場生産などの管理システム運用・保守
• 企業内システム、ネットワーク、サーバーのヘルプデスク
• 社内PC環境の設定・保守
• 既存システムのセキュリティ監視
• 大学、金融、保険関連のシステム運用・監視

どちらかといえば、インフラエンジニアとしての経験が浅い方に最適な案件が多く、自身の知識・スキルアップに繫げることもできるでしょう。

未経験の場合

インフラエンジニアとしての経験が無い方や、そもそもIT業界での勤務経験が無いという未経験の場合でも求人を募集している企業は少なくありません。

一般的に未経験を採用する企業の特徴としては、社内でオリジナルの研修制度を充実させている場合が多いです。本人のやる気やビジョンなどを判断材料として採用し、入社後は数カ月かけてじっくりインフラエンジニアとしての基礎を学習していくスタイルです。

未経験の人材を採用する企業の特徴としては次のとおりです。

• 経験・知識に合わせた社内研修の受講
• ベテランエンジニアとのチーム制
• 社内教育・講義を卒業後に現場へ配属
• IT系資格の取得支援サポート

研修中は上記のようなサポートを受けながらインフラエンジニアとしての知識・スキルを身につけていくわけです。

また、いきなり高度なITインフラ構築から始めるのではなく、社内PCの設定・システム監視・ヘルプデスクなど簡単なレベルから仕事を行っていく場合が多いでしょう。他にも、先輩エンジニアのサポートであったり、簡単なデータ入力や書類作成などの業務もあります。

東京・大阪・名古屋における求人

上記のグラフは複数の求人サイトから【東京・大阪・名古屋】における案件数を可視化したものです。

当然ながら東京を勤務地とする案件が多数を占めているのが分かります。内訳としては、東京（79.2%）大阪（15%）名古屋（5.8%）になります。（日々案件が更新されるため数値は随時変更されます）

勤務する場所によってインフラエンジニアとしての仕事内容が大きく変わるということはなく、基本的な業務はどこを勤務地としても同じです。ただし、注意点としては勤務地の移動があるかどうかを確認することでしょう。

一般的に転居が必要となる転勤はなし…というケースは多いものの、案件によっては顧客先への常駐勤務になることは少なくありません。東京であれば、同じ都内であっても勤務先はいくつか変化する可能性はあるので、あらかじめ確認をしておくと良いでしょう。

まとめ

今回は、インフラエンジニアの求人倍率や求人内容について学習をしました。

最後に、もう一度ポイントをおさらいしておきましょう！

• 求人倍率には有効求人倍率と新規求人倍率の2種類がある
• 案件で多いのはサーバー・ネットワーク構築、監視/保守
• 東京を勤務地とする案件は多いが勤務先は変化する場合がある

上記内容を踏まえて、ぜひ自分でも活用できるように頑張りましょう！

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